日米和親条約の経緯
幕府は前年、久里浜でアメリカ大統領の親書を受け取った。その返事を求めてペリーの艦隊が再び江戸湾に入ると、幕府は横浜村に応接所を設け、林復斎らを交渉にあたらせた。蒸気船が海を渡るには石炭や水を積み足す港がいる。捕鯨船の乗組員が日本の沿岸に流れ着いたとき、どう扱うかも両国の課題だった。
1854年3月31日(嘉永7年3月3日)
再来航したペリーと幕府の交渉によって、アメリカ船が下田と箱館で補給を受けられるようになった。
| 事件・改革 | 日米和親条約 |
|---|---|
| 時期 | 1854年3月31日(嘉永7年3月3日) |
| 関係人物 | ペリー 阿部正弘 |
幕府は前年、久里浜でアメリカ大統領の親書を受け取った。その返事を求めてペリーの艦隊が再び江戸湾に入ると、幕府は横浜村に応接所を設け、林復斎らを交渉にあたらせた。蒸気船が海を渡るには石炭や水を積み足す港がいる。捕鯨船の乗組員が日本の沿岸に流れ着いたとき、どう扱うかも両国の課題だった。
条約の第二条は、アメリカ船に必要な薪や水、食料、石炭を供給する港に下田と箱館を挙げた。利用を始める時期には差があり、伊豆の下田は調印直後から、蝦夷地の箱館は翌年からと定めた。ただし、下田で定めた条約の付録では、調達の難しい箱館で石炭を用意する義務は免じた。遭難した船員は下田か箱館に護送し、所持品とともにアメリカ側へ引き渡すと決めた。海上の事故が起きても、どこへ人を送り、誰が引き取るかが条文で決まったのである。
船員が上陸して歩ける範囲には限りがあり、物資の入手にも日本の役人が立ち会った。一方、アメリカには、ほかの国が将来日本から得る有利な扱いを受けられる権利が認められた。条約には領事の駐在に関する定めもあり、1856年にはハリスが下田に着任する。この補給港が、今度は商人の取引を認めるかどうかを話し合う窓口となった。